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仮想通貨バブル元年、来たる。

聡明な投資家の皆様へ

FROM:投資のKAWARA版.com

2017年、今年が仮想通貨バブル元年であることを認識されていますか?

空前絶後、何十年に一度のビックチャンスの到来です。

仮想通貨の代表格であるビットコインは、2008年にはじめて発行されました。

その当時の値段は0,07円です。

それから9年の月日が流れ、現在では1BTC=10万円以上に高騰しています。
ざっと計算すると約150万倍の値上がりとなっています。

最初期にビットコインを1万円分購入していたらと考えると・・・

恐ろしくて計算ができません。

ビットコインは世界中でハンパではないお金持ちを数多く生み出しました。

今後、ビットコインと同じことが仮想通貨市場で起こる可能性があります。

もし、あなたがこれから確実にくる仮想通貨バブルの波に乗り、
仮想通貨長者への可能性を掴みたいとお考えでしたら、この手紙はとても大切です。

なぜ仮想通貨バブルが起こると言い切れるのか?
それにはいくつかの大きな理由があります。

1つ、日本国で改正資金決済法の成立・施行1つ、日本国で改正資金決済法の成立・施行

改正資金決済法とはつまり、「仮想通貨を通貨として認めますよ」という法律です。
この法律の成立がどれだけ爆発力を持つのかご存知ですか?

現在の日本国の体制になってはじめて、円以外の通貨が通貨として認められたということです。
この背景には、外資の●●や●●系列が深く関与しています。

外資の●●や●●の話を出すと都市伝説のように聞こえるかもしれません。

しかし、これは都市伝説でもなんでもありません。

後述する“事実”を聞いていただければご理解いただけるかと思います。

2つ、外資系銀行三菱東京UFJが仮想通貨を一般向けに発行2つ、外資系銀行三菱東京UFJが仮想通貨を一般向けに発行

三菱東京UFJ銀行の有価証券報告書を見たことがありますか?

その有価証券報告書の株主リストを見てみると、
外資の●●や●●系のファンドや銀行が株式保有の25%以上を占めています。

これは三菱東京UFJ銀行の株式の保有比率として第一位となります。
つまり、三菱東京UFJ銀行は事実上の“外資系企業”なのです。

事実上の外資系企業である三菱東京UFJ銀行が、
仮想通貨を発行することにはどのような意味を持つのでしょうか?

その背景に世界有数の強大な力を持った財閥系企業が絡んでいると聞いたら?

彼らの力を持ってして普及させられなかったものはありません。

事実上の外資系企業である三菱東京UFJ銀行が仮想通貨を発行するということは、
つまり、強大な力を持つ黒幕が

「日本の皆さん、仮想通貨を普及させることにしました。どうぞよろしく」

と言っているのと同じことであり、普及することがほぼ確定したと言って過言ではないのです。

3つ、FX会社や証券会社が仮想通貨取引に対応してくる3つ、FX会社や証券会社が仮想通貨取引に対応してくる

数年前から日本国におけるFX取引は空前のブームです。
世界中での一日の為替取扱高は数百兆円規模です。

日本国において、FX取引の実稼働数は100万人弱、
FXの口座は650万口座あると言われています。

それに対して、仮想通貨の代表格であるビットコインでは、
すでにあれほど巨大な市場になっているにも関わらず、アクティブなユーザーは1万人弱、
仮想通貨取引所での口座開設数も30万口座弱と言われています。

現在、仮想通貨市場はFX市場の1/70ほどです。

これから、日本のお家芸であるFX市場から、
仮想通貨市場への投資家と取引所の流入がはじまることは間違いありません。

FX市場と比べてみても、少なくとも仮想通貨市場は今よりも
70倍以上の市場拡大の可能性が眠っているのです。

今後、FX会社や証券会社も仮想通貨の市場に狙いを定めてくることは安易に予想できます。

日本国において、これほど人気のあるFXユーザーや
FX会社が仮想通貨市場に流れてきたらどのようなことが起こるでしょうか?

4つ、そもそもブロックチェーン技術が優秀4つ、そもそもブロックチェーン技術が優秀

仮想通貨はブロックチェーンと呼ばれるプログラムが基盤となって稼働しています。

このブロックチェーン技術は、従来の金融システムとは異なり、
仮想通貨の取引台帳をネットワークに繋がっている
不特定多数のコンピューターに分散させ、共有するという方法をとっています。

そのためブロックチェーンは、「分散型台帳技術」と呼ばれています。

ビットコインでイメージすると、誰が、いつ、どんな取引をしたか、
誰がいくらのビットコインを持っているかなどが記録された通帳を、
何百万人という人が保有している状態になります。
(コイン保有者のプライバシーは守られます。)

ブロックチェーンの仕組みに関する詳しい解説はここでは控えますが、
ブロックチェーンはこうした仕組みで成り立っているため、
従来の金融システムよりもはるかにデータ改竄される可能性が低く、
特定の誰かが不正行為をすることはとても現実的ではないのです。

そしてセキリティ維持のためのコストも極めて安く、
従来の金融システムをガラリと変えうる力を秘めているのです。

ブロックチェーン技術は、仮想通貨のみならず、様々な場所での活用がすでにはじまっています。

ブロックチェーン技術のセキリティの強固さが仮想通貨の
信頼性の担保になっている事実を知っておく必要はあります。

その他にも仮想通貨バブルが起こる理由はありますが、
ここまでの説明をまとめると、

  • 日本国が仮想通貨を通貨として認めた
  • 仕掛け人の黒幕は強大な力を持った外資系財閥企業群
  • FX会社や証券会社が仮想通貨市場へ今後続々参入
  • セキュリティが破られにくいブロックチェーン技術が安心と安全の担保となる

聡明な投資家の皆様なら、ここまでの説明だけで、
今後、仮想通貨市場がどうなるのか安易に想像できたはずです。

ここまで説明したことは、あくまでも日本国内のみで仮想通貨バブルが起こるであろう話です。

世界を見渡すとすでに仮想通貨バブルが始まっている国もありますし、
その他の国も、強大な力を持った誰かがどこかの国の富を狙って仮想通貨バブルを仕掛けています。

まだ遅くない、仮想通貨バブルの波に乗れ!

今から仮想通貨の勉強をはじめてもまだまだ遅くはありません。
今からしっかりと勉強をして、仮想通貨バブルの波に乗る準備を整えれば十分に間に合います。

今後、ビットコイン以外の仮想通貨で仮想通貨長者が日本からも続々排出されます。

今からしっかりと勉強をして適切な仮想通貨を入手できれば、
もしかしたらあなたが仮想通貨長者になれるかもしれません。

ただし問題もあります。

現状、世界で2500種類以上の仮想通貨が発行されていますが、
その95%以上は詐欺案件です。

仮想通貨バブルに乗るためには、詐欺通貨を見抜く目を持つ必要があります。

現時点で、ビットコインやイーサリアム、リップルなど
信頼性の高い通貨のみに投資することも否定はしませんが、
“仮想通貨長者”になるためにはそれだけでは足りません。

ビットコインは今後少なくとも、1BTC=20万円ほどには値が上がることが予想されます。

現状、1BTC=10万円前後を行き来していますが、
この相場に高いレバレッジをかけたとしても、リスクが高くなる一方で、
仮想通貨長者への道は険しく、うまくやってもプチ仮想通貨長者止まりかと思います。

やはり空前絶後のバブルに突入する仮想通貨市場で、
ジャパニーズドリームならぬ、ワールドドリームを夢見たいですよね。

もし、あなたが仮想通貨について、より見識を深め、
仮想通貨長者になりたいとお考えでしたら、
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制定日:平成27年9月1日

PS.
PS

2014年。ビットコインの信用をほんの一瞬落とす事件が起こりました。

当時、世界最大のビットコイン取引所だったマウントゴックス社が
突然取引を全面停止し、経営破綻した事件です。

マスメディアにも大きく取り上げられ騒動となりました。
経営破綻の原因は約75万BTCと現金28億円が奪われたためです。

当初は外部からのサイバー攻撃で奪われたとされていました。

取引所が通貨を奪われるなんてあってはならないことで、
この事件でビットコインは危ないのではないか・・・という声もあがりました。

しかし、よくよく調べてみると、実際には会社による業務上横領だったことが判明しました。

外部の犯行ではなくマウントゴックス社という一取引所による犯罪だったのです。

マウントゴックス社が経営破綻を申請した日には、
ビットコインは前日の約5万9250円から、5万6900円に下落しました。

これまで数年間のビットコインの価格変動を見ると、
マウントゴックス社がビットコインの価格に与えた影響は軽微です。

それはビットコインそのものに問題が生じたわけではなく、
ブロックチェーンが優れていることに変わりはないと、ユーザーたちが判断したためです。

あの騒動がメディアで大きく報道されたため、
多くの人が「仮想通貨は危ない」と勘違いしてしまいました。

しかし、実際はそうではありません。

たとえば、ある銀行に銀行強盗が入ってお金をたくさん奪われる事件が起きたとします。

だからと言って、わたしたちは「銀行強盗が入ったから円は危ない・・」とは思いませんよね。

危ないのはその銀行であり、円ではありません。

これと同じことがあのときの事件が起こったのです。

ブロックチェーン技術は優秀です。

そして、改正資金決済法の施行で、マウントゴックス社のような事件は
圧倒的に減るでしょうし、また仮想通貨市場は健全化されていきます。

2017年6月に施行される改正資金決済法で、より安全に仮想通貨を取引できるようになるのです。

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仮想通貨市場をいち早く研究・調査してきました。

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